ジョブ型雇用

ジョブ型雇用とは、従業員を「職務（ジョブ）」を基準に採用・評価・配置する雇用形態で、欧米で主流となっている人材マネジメントの考え方です。

従来の「メンバーシップ型雇用（人に仕事をつける）」とは異なり、「仕事に人をつける」スタイルが特徴です。職務内容や責任範囲が明確に定義された「ジョブディスクリプション（職務記述書）」に基づき、人材の採用・評価・報酬が行われます。近年では、日本企業においても人材の専門性強化やグローバル競争への対応策として、ジョブ型雇用の導入が進んでいます。

実務においてジョブ型雇用は、「成果主義」や「職責に応じた報酬制度」との親和性が高く、専門性の高い人材の確保や、適材適所の配置に有効です。

職務ごとの成果や責任に応じた評価が可能になることで、人材のモチベーション向上や透明性ある組織運営が実現しやすくなります。また、リモートワークや副業など、多様な働き方との相性も良く、自律的な働き方を促進する制度として注目されています。

企業研修や組織開発の観点では、ジョブ型雇用への移行に伴うマインドセットの転換とスキルアップが重要なテーマとなります。

たとえば、マネージャー層には「職務設計」や「成果による評価の運用力」、従業員には「専門性の可視化」「セルフブランディング」「キャリア自律」などをテーマにした研修が行われます。また、ジョブディスクリプションの書き方や読み解き方に関する研修も、実務上のスムーズな移行を支える重要な施策です。

用語集